インターネットに接続して利用されている全世界の機器のうち、米グーグルのOS「Android」を搭載する機器の数が増え続けており、まもなくWindows搭載機器の数を追い抜く見通しとなっている。

こうした調査結果を、ウェブのデータ通信解析を行っているアイルランドのスタットカウンター（StatCounter）が公表した。

Windowsを上回るのは時間の問題
世界でインターネットにアクセスしている機器の中で、OSにAndroidを搭載する機器が占める比率は、今年2月時点で37.4％となり、Windowsの比率である38.6％に僅差にまで迫ったという。

これは、パソコン（デスクトップ、ノート）やモバイル機器（スマートフォンなど）、タブレット端末のデータ通信量調査で分かったもので、スタットカウンターは2012年からの各OSの推移をまとめている。

それによると、Windows機のネットアクセス比率は、5年前の2012年1月時点で82％と、高い水準だった。一方、この時点におけるAndroid搭載機の比率はわずか2.2％だった。
ところが、Windowsはその後一貫して右肩下がりで推移。これに対し、Androidは右肩上がりで伸び続け、両者の差は1.2ポイントにまで縮まった。スタットカウンターの分析によると、こうした変化は、スマートフォンの普及や、従来型パソコンの販売低迷、世界市場におけるアジア地域の影響力の大きさによってもたらされたという。

パソコンに限定して見ると、Windowsからのインターネットアクセスは84.1％と依然高い水準。しかし、今後も上述した傾向が続くことが予測されるため、AndroidがWindowsを上回るのは時間の問題と見られている。

これについて、スタットカウンターのエーダン・カラン最高経営責任者（CEO）は、「AndroidがWindowsに匹敵するまでに伸びるとは、5年前には考えられなかった。Windowsはパソコン市場の戦いで勝利したが、戦場はすでに別の所に移った」と指摘している。

アジアではAndroidが50％超
2017年2月時点のアクセス比率を地域別に見ると、北米ではWindowsが40.7％でトップとなり、このあと米アップルのiOSが24.9％で、Androidが20.3％で続いた。
欧州でも同様にWindowsが51.8％でトップとなり、Android（23.5％）の2倍以上で推移した。一方でアジアは、Androidが51.8％と、Windowsの29.8％を大きく上回っている。
人々が普段、主に使う機器はパソコンからスマートフォンに移行しており、Android搭載機器がよく売れるアジア市場ではその傾向が顕著。そして、最大のスマートフォン市場である中国が、世界に大きな影響を及ぼしている、ということのようだ。

「アップルに同情は要らない」
なお、この話題について報じている米シーネットの記事は、「アップルはスマートフォンとパソコンの市場で依然シェアが小さいが、同社はスマートフォン業界全体が稼ぐ利益のほぼすべてを得ており、同情する必要はないだろう」と伝えている。 これは、昨年11月に米国の市場調査会社、ストラテジー・アナリティクスが公表したリポートのことを言っている。

ストラテジー・アナリティクスによると、iPhoneの昨年9月末までの3カ月における営業利益は約85億ドルだった。これに対し、スマートフォン業界全体の同期間の営業利益は約94億ドル。
つまり、アップルがiPhoneを販売したことで得た営業利益は、同じ期間の業界全体の営業利益の約91％を占めた。アップルに次いで営業利益が多かったのは、ファーウェイ（華為技術）、ビーボ（維沃移動通信、vivo Mobile Communication）、オウポ（広東欧珀移動通信、OPPO Mobile Telecommunications）の順で、これらはいずれも中国のスマートフォンメーカー。

しかし、3社の昨年7～9月における営業利益はいずれも約2億ドル。利益シェアはそれぞれ2.4％、2.2％、2.2％にとどまっている。

https://news.yahoo.co.jp/byline/kokuboshigenobu/20170313-00068639/

米国のセキュリティ会社Check Pointは10日(現地時間)、38機種のスマートフォンについて、ユーザーの手に渡る前に既にマルウェアに感染しているケースがあることを独自の調査により明らかにした。

感染したマルウェアは、純正ROMに含まれたものでも、ユーザーの購入後にインストールされたものではなく、いわゆる「箱出し」の状態で既に感染していることが特徴。同社はこれを流通の過程で混入されたものと見ているが、誰がどのようにして感染させたのかは不明。

マルウェアには主に個人情報を取得するものや、ユーザーの意思に反し広告を挿入するもの、ランサムウェアなどがあり、ユーザーが通常削除できないシステム領域にインストールされることもあるため、こうした攻撃手法に対し、通常のセキュリティ対策に加え、純正ROMを再インストールが必要となる。

同社はマルウェアの名前、ハッシュや感染デバイスのリストを公開しており、こちらから参照できる。
対象デバイスにはSamsung製Galaxyシリーズや、ASUS製Zenfone 2などが含まれている。

何者かが流通過程でスマホにマルウェアをプリイン。大手メーカー製品も標的に
http://pc.watch.impress.co.jp/docs/news/1049161.html

タブレット（多機能携帯端末）の国内出荷が2016年、初めてマイナスに転じた。調査会社のＩＤＣジャパン（東京・千代田）が８日発表した2016年の国内出荷台数は773万台。前年に比べ6.9％減った。大画面化や高機能化が進むスマートフォン（スマホ）が市場を侵食していることが背景にある。

2010年の調査開始以来、出荷台数が減少したのは初めて。タブレットは米アップルが同年に発売したｉＰａｄ（アイパッド）が市場をけん引してきた。市場の約８割を占める家庭向けの出荷台数は前年比0.7％増595万台と、ほぼ伸びが止まった。ビジネス向けは25.5％減の178万台と大幅に落ち込んだ。

ｉＰａｄに続く画期的な製品が登場していないことがマイナス成長につながっている。市場シェアでみると、米アップルが40.9％のシェアで独走を続けている。２位の中国の華為技術（ファーウェイ）は割安さを武器に前年から12.4ポイント伸ばし、21.6％となった。ＮＥＣレノボ・グループもシェアを1.9ポイント伸ばし、台湾の華碩電脳（エイスース）を抜いて３位に浮上したが、いずれの製品もｉＰａｄと機能などで大きな違いを打ち出せていない。ハードの面でタブレットの薄型化、軽量化は限界に近づきつつある。ソフトの面でもＩＤＣジャパンの浅野氏は「魅力的なアプリが不在」と指摘する。

一方でスマホは大画面化が進んでいる。６～７インチ程度のディスプレーを内蔵し、スマホとタブレットの中間的なサイズの「ファブレット」と呼ばれるスマホも相次いで売り出されている。若年層を中心にパソコンやタブレットを持たず、スマホだけで済ます消費者も増えてきた。ＩＤＣジャパンは「タブレットは家庭向け、ビジネス向けともにマイナス成長が続く」（浅野浩寿シニアマーケットアナリスト）と予測している。

http://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ08HAZ_Y7A300C1000000/

サムスン電子の株価が６日、初めて終値基準で２００万ウォン（約１９万７４８４円）を突破した。
証券業界では「ギャラクシーＳ８」発売への期待感にともなう外国人の強い買い傾向が株価上昇につながったとみている。
この日サムスン電子は前日終値より１．１６％（２万３０００ウォン）上がった２００万４０００ウォンで取り引きを終えた。

前日終値（１９８万１０００ウォン）より低い１９６万１０００ウォンで出発したが取引開始から３０分ほどで急騰し午前９時３５分に２００万ウォンに到達した。サムスン電子が２００万ウォン台を回復したのは１月２６日から２４取引日ぶり。取り引き時間中に一時２０１万１０００ウォンまで上昇し取引時間中の最高値記録もともに塗り替えた。

株価が大きく上がる間に買い窓口には外国系証券会社が集中的に集まった。香港に本社を置くグローバル証券会社ＣＬＳＡとクレディスイス、シティグループなどが買い上位を記録した。外国人は先月２８日から４取引日連続でサムスン電子を買い越している。

来月発売予定のギャラクシーＳ８がノート７のバッテリー欠陥を乗り越え市場を席巻するという期待感が反映された結果だ。李在鎔（イ・ジェヨン）副会長が逮捕された悪材料にもかかわらず、１～３月期の営業利益は８兆ウォン台後半を記録するという市場の予測も株価上昇に肯定的に作用した。

有進（ユジン）投資証券チーム長のイ・ジョン氏は「サムスングループの支配構造変化の可能性増大と株主利益還元政策強化は株価に肯定的な影響を及ぼしている。３カ月以内に２３０万ウォンまで上がるだろう」と予想する。

信栄（シンヨン）証券のイム・ドリ研究員は「ギャラクシーＳ８発売と合わせ半導体ＤＲＡＭ価格上昇、アップルｉＰｈｏｎｅの次期モデルへの有機ＥＬパネル供給にともなう業績への恩恵がともに期待される」と話した。

この日ＫＯＳＰＩは前取引日より２．６１ポイント（０．１３％）上がった２０８１．３６で取り引きを終えた。
米国の基準金利引き上げの可能性と北朝鮮のミサイル発射、中国のＴＨＡＡＤ配備報復などの影響で取引開始序盤は弱含みとなったが午後に入り外国人投資家の買い攻勢に押され上昇に転じた。

コスダックは前取引日比３．３２ポイント（０．５５％）上がった６０４．０５で引けた。

http://japanese.joins.com/article/551/226551.html

サムスンのスマホがまた爆発、危うく飛行機で…今度は「S3」

韓国・サムスン電子は1月に「Galaxy Note7」の爆発の原因を「バッテリー自体の欠陥」と発表したしたが、事態は収束しておらず、今月4日には別機種の爆発事故が報告された。

「Galaxy Note7」の爆発事故発生後、同機種のみならず「Galaxy J」や「Galaxy J5」といった機種の爆発も報告された。

中国メディアによると、4日に爆発が確認された機種はサムスンの「Galaxy S3」で、台湾から江蘇省南京市に仕事で来ていた男性が所有していた物だった。男性は当日午前に飛行機で南京市についたばかりで、夜に友人と食事をしていた際にバッグの中に入っていたS3が突然爆発し煙があがったという。スマホは本体が黒く焼き焦げていた。

男性は「飛行機の機内で発火したらと考えると恐ろしい」と語っており、メーカーに検査を依頼し賠償を求めると語った。（翻訳・編集/内山）
http://news.goo.ne.jp/article/recordchina/world/recordchina-RC_171434.html

MWC 2017の会場には、複数のメーカーがSIMカードを使わずにデータ通信できるスマートフォンを展示していました。いずれもソフトウェアSIM、いわゆる「eSIM」を搭載した製品です。

用途は海外に出かけた際に、ローミング料金を支払わずに比較的安価な通信を行なうためのもの。現地でプリペイドSIMを買わずとも、スマートフォンのメニューから料金を選んで利用できるのです。iPadの「Apple SIM」に近いイメージですが、Apple SIMとは異なり、SIMそのものを入れる必要はありません。

この分野の製品としては、CES 2017でNUU Mobileが「NUU X5」を出展していました。ただし、CESではアプリの準備が間に合わず動作は試せませんでした。MWC 2017では動作モデルを展示するという話を聞いてブースを訪問したものの、海外渡航時に料金を選べる「NUU Konnect」アプリが間に合っておらず、動作は試せませんでした。

料金は世界統一で1日定額10ドル（約1150円）。NUU X5のNUU Konnectアプリを起動すると料金の購入メニューが表示され、支払いを行なうとその時点からデータ通信が可能になります。
なお、NUU X5にはSIMスロットもあるため、別途現地で購入したプリペイドSIMを入れてそちらを使うことも可能です。
ブース担当者によるとNUU X5の出荷は3月末、販売先はヨーロッパやアジア各国になる予定とのこと。

一方、日本でも代理店経由などでグローバル対応ルーターを販売するuCludlinkは、そのローミング機能をスマートフォンアプリとしてプリインストールした製品を展示していました。スマートフォンは自社開発ではなく、展示されていたのはシャオミの「Mi Max」。uCloudlinkはローミングアプリとソリューションを提供し、スマートフォンメーカーがそれを自社製品に搭載するというビジネスモデルになっています。

Mi Maxのホーム画面に見えるアプリケーション「GlocalMe」が、海外用のデータ料金を購入できるアプリです。
GlocalMeはすでにWi-Fiルーターが販売されており、ヨーロッパ7ヵ国で1GB／8ユーロ（約960円）や、全世界定額年間プラン／335ユーロ（約4万円、毎月2GBまで高速通信）など多彩な料金を出しています。
スマートフォンのGlocalMeアプリを起動すると自動的に現地の回線に接続され、メニューから料金を選ぶだけで使うことができるわけです。uCloudlinkのブース説明員によると、同社の強みは同一国で複数キャリアと契約を交わしていること。つまり、渡航先でデータ通信がつながらない場合は、自動的に別のキャリアに接続するようになっているそうです。

（中略）

中国ではレノボが自社スマートフォンの一部にeSIMを搭載しています。また、LTE内蔵のノートPCにも対応を広げていくとのこと。レノボはこのソリューションを“Lenovo Connect”と呼んでいます。
ブースに展示されていたeSIM対応スマートフォンは「Lenovo Lemon X3」。ヘキサコアのSnapdragon 808、5.5型フルHD（1080×1920ドット）ディスプレー、メインカメラ2100万画素という上位モデル。「LeRoaming」アプリを標準搭載しています。アプリを起動するとすぐに地元キャリアの回線に接続し、料金選択画面が出ました。1日28元（約460円）または1週間168元（約2780円）で利用できます。もちろんこの時点でLemon X3にSIMは入れていません。 SIM無しでアプリを起動して、アプリからすぐプランを購入できるのです。

今後LTE内蔵のノートPCへの搭載が進めば、Wi-Fiルーターやスマートフォンのテザリングも不要で、海外渡航中いつでもPCの画面からデータを購入してそのままネット接続を活用できます。LTE内蔵のノートPCは、いずれeSIM搭載が標準になっていくかもしれません。

http://ascii.jp/elem/000/001/446/1446078/