あんどろいど速報

Samsung、「Galaxy S8」のバッテリーをソニーから調達

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1:海江田三郎 ★:2017/02/20(月) 13:55:32.06 ID:CAP_USER.net

The Wall Street Journal(WSJ)による米国時間2月17日の報道によると、サムスンは、2017年の主力スマートフォン向けバッテリを調達する現行のサプライヤー陣に、よく知られた名前を追加するという。それはソニーだ。

ソニーは、サムスンの「Galaxy S8」に搭載されるリチウムイオンバッテリを供給する3番目の企業になると、WSJはこの件に詳しい情報筋の話として伝えた。ソニーへの発注は、他のサプライヤー2社(Samsung SDIとAmperex Technology)への発注と比べて小規模なものになると報じられている。

厳密に言うとソニーはモバイル市場でサムスンのライバルだが、複数のスマートフォンメーカーに高品質の部品を供給している。特によく知られたケースとして、ソニーはAppleが「iPhone」に採用したカメラ技術の一部を提供しており、このカメラは高い評価を受けている。

https://japan.cnet.com/article/35096843/

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サムスン、アジアスマホ市場で首位から5位に

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1: ダイビングヘッドバット(韓国)@\(^o^)/ [ニダ]:2017/02/05(日) 12:28:58.05 ID:NdGHaSQa0

サムスン アジアスマホ市場で首位から5位に=発火問題響く

聯合ニュース 2/5(日) 11:21配信

【ソウル聯合ニュース】サムスン電子がアジア・太平洋のスマートフォン(スマホ)市場のシェアで1位から5位に転落した。中国新興メーカーのOPPO(オッポ)が初めて首位に立った。

米調査会社のストラテジー・アナリティクス(SA)は5日、昨年10~12月期にアジア・太平洋のスマホ市場でサムスン電子のシェアは9.4%で、5位だったと発表した。

サムスンは昨年1~9月、華為技術(ファーウェイ)、vivo(ビボ)など中国メーカーの躍進にもアジア・太平洋のスマホ市場で首位をキープしていた。

だが、「ギャラクシーノート7」の発火問題による販売打ち切りで、中国やインドなどの市場で支配力を失った。一方でOPPOはシェア12.3%を記録し、初めて首位に立った。

サムスンが今年1~3月期に再びトップに返り咲くかは未知数だ。4~6月期に予定されている「ギャラクシーS8」の発売前にこれといった決め手がないためだ。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170205-00000010-yonh-kr

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サムスン電子、「Galaxy Note7」の発火は大容量化した電池の欠陥が原因と公式発表

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1:曙光 ★:2017/01/23(月) 11:29:19.30 ID:CAP_USER9.net

【ソウル時事】スマートフォン「ギャラクシーノート7」が相次ぐ発火で生産・販売中止になった問題で、韓国サムスン電子は23日、発火は電池の欠陥が原因と結論付けたと発表した。

また、部品の安全性点検を担当する「部品専門チーム」を新設するなどし、電池の安全性を大幅に強化していく方針を表明した。

サムスンをめぐっては、朴槿恵大統領の親友の国政介入事件を調べている特別検察官チームが、同社の事実上のトップ、李在鎔副会長(48)について、贈賄などの容疑で逮捕状を請求。

ソウル中央地裁が棄却したため、経営空白が生じる事態は当面、免れたが、スマホ発火問題と併せ、経営やブランドイメージへの影響は避けられない。

高東真・無線事業部長は記者会見で「顧客や通信・流通業者、協力企業に迷惑を掛けたことをおわびする」と謝罪。「原因を徹底究明し、開発、製造、検証などすべてのプロセスで総合的な再発防止策を立てていく」と強調した。

ノート7は昨年8月、世界10カ国・地域で発売された。電池を大容量化するなどし、「戦略製品」と位置付けていたが、発売直後から発火事故の報告が相次ぎ、9月に販売を一時停止した。電池を取り換えた上で販売を再開したものの、交換品でもトラブルが続き、10月に生産・販売が打ち切られた。損失額は7兆ウォン(約6800億円)を上回るとみられている。(2017/01/23-11:15)


http://www.jiji.com/jc/article?k=2017012300152&g=int

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サムスンとLG、年内にも世界初の画面を折りたためるスマホを発売へ 開くと7型のタブレットに

1:海江田三郎 ★:2017/01/19(木) 19:17:49.02 ID:CAP_USER.net

韓国のサムスン電子とLG電子が今年後半に画面を折りたためるモバイル端末をそれぞれ発売する予定であることが、韓国の英字紙コリア・ヘラルドの報道で明らかになった。数年前からこうした端末が発売されるといううわさや報道が浮上していた。

ヘラルドの報道によると、サムスンは2017年7~9月期にこのスマートフォン(スマホ)兼タブレット端末を10万台生産し、LGも10~12月期に10万台を生産する。ただし、両社ともまだ計画を確定してはいないという。

今回の報道の大半はサムスンの機器に関する内容で、昨年「プロジェクトバレー」という暗号名で明るみに出たのと同じ製品であるようだ。当初は内側が両面画面になった本を開くようなデザインだったが、消費者はスマホを頻繁に開閉したくないだろうとの判断から、端末を閉じた際に画面が外側に来るようにした。

端末を開ければ7型のタブレットになるという。
米ブルームバーグは昨年の春、サムスンが早ければ翌月にスペインのバルセロナで開催される世界最大のモバイル機器見本市「モバイル・ワールド・コングレス」で、同社初の折りたたみ式端末を発表すると報じていた。
今回の報道が正しければ、このスケジュールはずれ込んだことになる。

By Evan Blass

(最新テクノロジーを扱う米国のオンラインメディア「ベンチャービート」から転載)

http://www.nikkei.com/article/DGXMZO11819510Y7A110C1000000/

サムスンとLG、年内にも世界初の画面を折りたためるスマホを発売へ 開くと7型のタブレットにの記事を読む

サムスン「Galaxy Note7」、充電率を最大15%に制限するアップデートを実施予定

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1: 不知火(東京都)@\(^o^)/[US]:2017/01/05(木) 13:45:33.09 ID:416MjCgZ0

ギャラクシーノート7、9日からバッテリー充電を15%に制限

ハンギョレ新聞 1/5(木) 7:11配信

韓国国内での回収率94%…交換・払い戻しは継続実施へ

サムスン電子は4日、ギャラクシーノート7のバッテリー充電率を15%までしかできないように、9日からソフトウェアのアップデートを実施する予定だと発表した。

サムスン電子はギャラクシーノート7の利用者にこのような内容のお知らせメッセージを送り、早期に交換・払い戻しを受けるよう案内することにした。

サムスン電子は昨年12月31日を最後にギャラクシーノート7の交換・払い戻しにともなう特典が終了し、1月からは充電がさらに制限されることがあるという内容を案内してきた。

サムスン電子は先月と今月から、ロシア・シンガポール・マレーシア・フィリピンは0%、ヨーロッパ・台湾・香港は30%にそれぞれ充電を制限するソフトウェアのアップデートを進めた。オーストラリア・カナダ・ニュージーランドは昨年12月からネットワーク接続も遮断している。

米国でも昨年12月T-モバイルを皮切りに、この5日からポライズン、AT&T、8日からはスプリントが充電を0%に制限するソフトウェアアップデートを実施する予定だ。

韓国国内のギャラクシーノート7回収率は約94%で、開通した店舗やサムスン電子のサービスセンターで交換・払い戻しを進めている。

サムスン電子が韓国国内では0%でなく15%に制限したことは、回収率が海外より低い方であることに加え、ギャラクシーノート7を使い続けたいという消費者の要求も無視しできなかったためと見られる。

サムスン電子は昨年10月、ギャラクシーノート7の生産を打ち切り、回収率を高めるために同月29日に充電率を60%に制限した。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170105-00026133-hankyoreh-kr

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サムスン「Galaxy Note7」の爆発原因が今月発表される見込み ー使用中に部品が膨らむ問題、放熱問題などが盛り込まれる予想

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1:たんぽぽ ★@\(^o^)/:2017/01/02(月) 10:58:55.49 ID:CAP_USER.net

サムスン電子が今月中旬にギャラクシーノート7の爆発原因を発表する。サムスン電子関係者は1日、「爆発原因を探す作業が最近終わった。その結果を今月中に公開するために関連部署が準備作業を始めた」と明らかにした。同関係者は具体的な爆発原因に対しては「高度な機密事項でグループ内でも極めて少数だけが共有している。発表時まで機密を維持することになるだろう」と話した。

業界では今回究明した爆発原因は昨年9月2日の発表時のように単純に「バッテリー欠陥」の次元を超えるものと予想している。
業界関係者は「昨年の発表がバッテリーだけの欠陥により発熱と火花が発生したと明らかにしたのにとどまったが、今回の発表は結果的にバッテリーに負担を与えたさまざまな原因を総合的に明らかにすることになるだろう」と話した。

実際にサムスン電子は1次原因として指摘されたサムスンSDIのバッテリーの代わりに爆発問題がなかった中国ATLのバッテリーを装着した新しい製品でも問題が発生すると原因把握の範囲を大幅に拡大した。そして原因究明チームにサムスンSDI側の関係者は含まなかった。バッテリー分析だけではさまざまな爆発を総合的に明らかにすることができないと考えたのだ。

業界では今回の発表にバッテリー充電中や過負荷で使用中に一部部品が膨らむ問題、狭いスペースに多くの性能を搭載した部品を使い発生した問題、ハードウェア設計ミスで熱を正常に放出できない問題など幅広く盛り込まれると予想している。

サムスン電子が発火原因を究明したという情況はあちこちで感知される。サムスン電子は先月内部調査を完了した後、韓国産業技術試験院(KTL)と米国の関連機関に報告書を発送したという。先月19日に水原(スウォン)事業場で開かれたグローバル戦略会議でも「発火現象の再現に一部成功し、事故原因に対する調査が加速している」という話が飛び交ったとされる。

(以下略、続きはソースでご確認下さい)
http://s.japanese.joins.com/article/182/224182.html?servcode=300§code=320

サムスン「Galaxy Note7」の爆発原因が今月発表される見込み ー使用中に部品が膨らむ問題、放熱問題などが盛り込まれる予想の記事を読む

Galaxy Note7爆発、原因は「リスク承知」の強引設計

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1: ミドルキック(チベット自治区)@\(^o^)/ [US]:2016/12/05(月) 16:08:48.58 ID:8EaU/i5j0.net

スマホ業界では近年、サムスンよりもずっと小規模なメーカー各社が数十種類もの新機種を市場に投入してきたが、ノート7ほどの問題を起こしたことはなかった。
業界大手のサムスンが、自社の最新旗艦モデルが抱えていた欠陥の詳細をいまだに特定できていないのは、なぜなのか。

ハードウエアエンジニア集団「インストゥルメンタル」は先週末に公表したノート7分解レポートで、同機種の出火原因は「設計上の根本的な問題」に起因していたと結論している。

サムスンはこの「極端にアグレッシブ」なデザインに伴うリスクを認識していたものの、競争力を保つために採用を強行したことは明らかだという。

設計上の問題を端的に説明すると、筐体内部に部品を隙間なく詰め込んだため、バッテリーが常に圧迫され、+と-の電極を隔離するセパレーター(隔離板)が損傷しやすい状態にあった。両電極が接触すると熱が発生し、これが最終的に出火につながったというのだ。

米国消費者製品安全委員会の関係者も数か月前、ブルームバーグの取材に対し、ノート7のバッテリーは筐体内のスペースの割にはサイズが大きすぎると指摘している。
ウォールストリート・ジャーナルもまた、サムスン関係者の話として、同社はiPhone 7との競合を意識するあまり、ノート7の製造を急ぎ、性能や新機能などすべての面での強化をアグレッシブに推し進めたと報じている。

インストゥルメンタルもまた、サムスンの設計チームがバッテリーサイズの問題を認識し、リスクを最小限にとどめるための対策を講じていたことが、内部構造から読み取れると指摘。だが、たとえ発火を防ぐことができたとしても、この欠陥によっていずれはバッテリーの極端な膨張が引き起こされていただろうと結論している。

サムスンは革新的な製品の開発に急ぐあまり、故障の危険性を承知の上でノート7を市場に投入した。だが同社は発火問題により53億ドル(約6,000億円)の損失を被ったとされる上、今年の第3四半期では世界で最も大きな収益を上げるアンドロイド端末メーカーの座を中国の華為技術(ファーウェイ)に奪われており、無謀なギャンブルによる大きな代償を強いられた形だ。

.http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20161205-00014453-forbes-bus_all

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サムスン「Galaxy Note7」のリコール、米国での同社製品の購入意欲に悪影響は出ていないことが判明

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1:海江田三郎 ★:2016/11/21(月) 16:58:07.55 ID:CAP_USER.net

[サンフランシスコ 20日 ロイター] - ロイター/イプソスの調査によると、韓国サムスン電子が発火の恐れがあるとしてスマートフォン「ギャラクシーノート7」の販売・生産を中止した問題で、米国での同社製品の購入意欲に悪影響は出ていないことが分かった。

ノート7がリコール(回収・無償修理)対象となったことを知っていた回答者のうち、「携帯電話を買う際にはまずサムスンのスマホを検討する」と答えた比率は27%だった。この数字は、知らなかった人でも25%とほぼ変わらなかった。

サムスンに対する消費者のブランド信仰は強く、アップルと同程度だった。サムスン製品を現在使用している人の約91%が、次も同社のスマホを買うと回答。アップルの「iPhone(アイフォーン)」については92%だった。

ジャックドー・リサーチのアナリスト、ジャン・ドーソン氏によると、リコールに関してはサムスンの顧客層全般ではなく主に初期購入者が影響を受けた。このため、ネガティブな経験をした顧客は限られたという。同氏は「自分自身の経験は読んだり聞いたりした他者の意見を凌駕する」と述べた。

調査は10月26日―11月9日、インターネットを通じて全米50州で実施された。回答者のうち2375人がサムスン製携帯電話、3158人がアイフォーンを所有していた。

http://jp.reuters.com/article/samsung-elec-recall-brand-idJPKBN13G0BQ

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サムスンの「爆発」でシェアを拡大させたのは、AppleではなくHuaweiやOPPO

1:海江田三郎 ★:2016/11/21(月) 09:49:48.42 ID:CAP_USER.net

2016年第3四半期も中国ベンダーの勢いが止まりません。調査企業Gartnerが発表したベンダー別の売り上げ台数比較では、SamsungやAppleが縮減させたシェアを中国勢が占めるという傾向が明白になっています。

Galaxyの爆発で利益を得たのは中国ベンダー

Samsungが昨年同期比の23.6%から19.2%へと、シェアを急激に低下させた原因は明白です。
Galaxy Note 7の大惨事は、iPhoneの売り上げを500~700万台後押しすると言われていました。
ところがGartnerの調査では、Samsungの失態によってむしろ利益を得たのは、HuaweiやOPPOなどの中国ベンダーのようです。
特にOPPOの活躍はめざましく、前年の3.4%から今年は6.7%へとシェアが倍増しています。この躍進については、 中国で一時流行していたオンラインチャネルでの展開ではなく、実売店舗での販売に力を入れたことが奏功したとされています。

なお、OPPOは5位にランクインしているBBK Communication Equipment(Vivo)傘下なので、見方によっては、すでにAppleは3位へランクダウンしているとも言えます。ただ、OPPOは販売台数のうち81%、BBKは89%が中国での売り上げによるものです。

ただし営業利益ではAppleが独走
売り上げ台数だけでみれば、BBKグループに抜かれただけでなくHuaweiにも肉薄されているAppleですが、投資銀行BMO Capital Marketsの調査によれば、スマートフォン市場の営業利益別シェアでAppleは103.6%を占め、「一人勝ち」していることが分かっています。
しかし、アメリカでは8.5%減、中国では31%減と、主要市場での売り上げ減少が死活問題であることには変わりません。
こうした事態を受け、このところAppleは、iPhoneの販売ではなく、iPhoneをプラットフォームにしたサービスの拡充(囲い込み)に力を入れています。

http://iphone-mania.jp/news-145254/

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発火問題のサムスン「Galaxy Note7」、2017年に新モデル販売か…インドやベトナムなど新興国市場をターゲット

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1:スターダストレヴァリエ ★:2016/11/18(金) 20:29:29.17 ID:CAP_USER.net

2016年11月16日、韓国・サムスン電子がギャラクシーノート7の新モデルを2017年からインドやベトナムで販売するとみられている。中国メディア・IT之家が伝えた。

韓国メディアのザ・インベスターによると、バッテリーの不具合により、発火する事故を出して回収騒動を起こした携帯端末ギャラクシーノート7は生産・販売が中止となり、サムスン電子は事故の原因究明を進めるとともに、消費者の手元にある端末の回収を急いでいる。

ギャラクシーノート7は商品価値を失い、同シリーズが再び販売されることはないと予想されていた。この情報は業界の消息筋によるもので、サムスンは新興市場をターゲットに同シリーズの新モデルを販売するとみている。

消息筋は、サムスンから正式な決定は発表されていないと強調しつつも、2017年にギャラクシーノート7の新モデルを販売する可能性はあると話した。(翻訳・編集/岡田)

http://www.excite.co.jp/News/chn_soc/20161117/Recordchina_20161117037.html

発火問題のサムスン「Galaxy Note7」、2017年に新モデル販売か…インドやベトナムなど新興国市場をターゲットの記事を読む

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